実務訓練

産学共創キャリア教育センター（I-ACE) INDUSTRY-ACADEMIA COLLABORATIVE CENTER FOR CAREER EDUCATION

実務訓練推進部門
キャリア教育推進部門
もっと知りたい！実務訓練
実務訓練派遣先機関一覧

産学共創キャリア教育センター（I-ACE)

産学共創キャリア教育センターは、学内関係部局、地域・社会及び国内外の産業界・団体等との連携を図りながら、学部から博士後期課程まで一貫した体系的な産学共創キャリア教育により、学生の主体的なキャリア形成、生涯を通じたキャリア発達を促すことに全学的に取り組むことを目的とし、2024年4月に設置されました。本学の強みを活かした本質的な産学連携教育により、先導的な実践的・創造的能力を備えた指導的高度技術者・高度研究者の育成を、産業界と有機的に連携したキャリア教育に基づき推進していきます。

産学共創キャリア教育センターの業務

実務訓練を中核とした産学共創キャリア教育、キャリア教育及びキャリア形成支援（以下「産学共創キャリア教育等」という。）の方針及び制度設計等に関すること。
産学共創キャリア教育等に係る企画の実施及び調査研究に関すること。
産学共創キャリア教育等、就職支援に係る学内関係部局及び地域・社会、国内外の産業界・団体等との連携に関すること。
学生のキャリアパスの支援及び充実に関すること。
産学共創キャリア教育等コンテンツの開発及び運用に関すること。
国内外で行われる実務訓練の実施及び管理に関すること。
実務訓練の認知度向上及び学生の受入機関等の確保に関すること。
産学共創キャリア教育等に係るFD及びSDに関すること。
その他、産学共創キャリア教育センターの目的を達成するために必要な業務に関すること。

本センターは、実務訓練推進部門、キャリア教育推進部門の2部門より構成されています。

実務訓練推進部門

「実務訓練」は、指導的技術者を目指す本学の学生が、大学での学びの重要性を実社会で体験し再認識する学部4年次の必修科目です。国内・海外の企業等から高い評価を得ているこの実務訓練を、より本質的な産学連携教育として再構築し、産学共通の教育目標の設定・教育効果の可視化を行うことで、質保証を推進します。また、国際的な競争力を有する高度技術者・高度研究者育成のため、海外実務訓練の強化を図り、国内で構築した産学共創教育体制を、海外企業との連携においても実現していきます。

実務訓練のお受け入れをご検討される企業・機関の方は、こちらよりご連絡ください。プログラムの詳細をご説明させて頂きます。

キャリア教育推進部門

実務訓練を中核に置いた産学共創キャリア教育を各年次の正課内・正課外の授業科目に導入し、学部から博士後期課程まで一気通貫の産学共創キャリア教育を支援します。

もっと知りたい！実務訓練

各機関の皆様へ
豊橋技術科学大学「実務訓練」のご案内

1．目的

社会との密接な接触を通じて、指導的技術者として必要な人間性の陶冶を図るとともに、実践的技術感覚を体得させることを目的としています。

2．実施時期及び期間

学部4年次の1月上旬から2月下旬までの約2ヶ月

3．修得単位

6単位必修

4．実務訓練の内容

実務訓練は、下記内容から構成されています。
・実務訓練説明会等の事前研修
・実務訓練機関における実習（学部4年次学生が従事できる実務のうち、実務訓練の目的にふさわしい業務）
・実習後、大学にて行う報告会

実習内容（実習テーマ、課題、計画）は、実習開始前までに、派遣機関の指導責任者と、学生および指導教員との面談により決定してください。

5．実務訓練機関

国内および海外の企業等の法人又は国若しくは地方公共団体の機関。

6．実施のための組織

実務訓練実施に必要な具体的事項を取り扱うため、実務訓練実施委員会を設け、全学的調整を図って推進しています。

7．指導および成績評価

実務訓練の指導および成績評価は下記のとおりです。

本学の指導教員は、実務訓練実施委員会の方針に基づき、実務訓練機関並びに実務訓練指導責任者と、訓練期間中訓練内容及び訓練状況の連絡に当るとともに、学生の訓練状況を調査し、その結果を「実務訓練調査書」にまとめ、実務訓練実施委員会に報告する。訓練状況の調査には、指導教員または代理の教員が実務訓練機関に赴いて行う。
学長は、実務訓練中の現場での指導のため、実務訓練機関の承諾を得て、「実務訓練指導責任者」を委嘱する。実務訓練指導責任者は、実務訓練終了後に指導結果を「実務訓練評定書」にまとめ、指導教員に提出する。
学生は、1か月ごとに「実務訓練報告書」を作成し、実務訓練指導責任者の検印を受けて、本学指導教員に提出する。
指導教員は、「実務訓練評定書」、「実務訓練報告書」及び「実務訓練調査書」、並びに訓練期間後に本学において行う報告の結果に基づき、成績の評価を行う。

8．受入をご検討頂ける場合

実務訓練のお受け入れをご検討される企業・機関の方は、こちらよりご連絡ください。プログラムの詳細をご説明させて頂きます。

実務訓練パンフレットダウンロード

実務訓練制度のご案内
「実務訓練」インタビュー記事（就職みらい研究所コラム　より）
「学ぶ」と「働く」をつなげる。pdf
　学生の声（「2023年度履修後実態調査」回答数335名　より）

2024年度の実務訓練について

2024年度の実務訓練は、次のとおり実施します。
2025年1月6日（月）～2025年2月21日（金）
実務訓練特設サイトはこちら

実務訓練派遣先機関一覧

2023年度

実務訓練において、学生を派遣させていただいた機関一覧

番号	派遣機関名	番号	派遣機関名
1	株式会社アーレスティ	119	株式会社フィックスターズ
2	アイコクアルファ株式会社	120	株式会社FUJI
3	アイコム株式会社	121	株式会社富士カーボン製造所
4	アイシン・ソフトウェア株式会社	122	株式会社藤本組
5	株式会社あい設計　名古屋支社	123	国立研究開発法人物質・材料研究機構
6	株式会社アイセロ	124	株式会社不動テトラ
7	あいち産業科学技術総合センター	125	古河電気工業株式会社
8	株式会社AIHO	126	古野電気株式会社
9	旭メタルズ株式会社	127	株式会社ブレインシティ
10	株式会社安藤・間技術研究所	128	一般財団法人ベターリビング　つくば建築試験研究センター
11	株式会社いい生活	129	本多電子株式会社
12	イノチオホールディングス株式会社	130	株式会社マップクエスト
13	株式会社岩間工業所	131	マリモ電子工業株式会社
14	株式会社ウェブインパクト	132	三浦工業株式会社
15	株式会社ウサギィ	133	株式会社満田衛資構造計画研究所
16	株式会社エスワイシステム	134	三菱ケミカル株式会社
17	NSKワーナー株式会社	135	三菱電機株式会社　情報技術総合研究所
18	株式会社NJS	136	三菱電機株式会社　先端技術総合研究所
19	FDK株式会社	137	三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社
20	オーエスジー株式会社	138	株式会社ミマキエンジニアリング
21	大羽精研株式会社	139	宮川工機株式会社
22	岡三リビック株式会社	140	ミンテック　ジャパン株式会社
23	株式会社オザキアーキテクツ	141	武蔵精密工業株式会社
24	鹿島建設株式会社　中部支店	142	株式会社村田製作所　野洲事業所
25	株式会社GAFS	143	株式会社明電舎
26	加山興業株式会社	144	メッシュ株式会社
27	川研ファインケミカル株式会社	145	株式会社モルフォ
28	愛知県　環境調査センター　東三河支所	146	株式会社柳伸建築設計事務所
29	協同特殊鋼線株式会社	147	株式会社山下設計中部支社
30	株式会社隈研吾建築都市設計事務所	148	株式会社UACJ
31	クロスイメージング株式会社	149	ラティス・テクノロジー株式会社
32	株式会社計測リサーチコンサルタント	150	リオン株式会社
33	株式会社光建	151	国立研究開発法人理化学研究所
34	株式会社構研エンジニアリング	152	有限会社ユニバーサル・シェル・プログラミング研究所
35	高周波熱錬株式会社	153	株式会社クリエイティブ･システム
36	株式会社神戸製鋼所	154	宇都宮工業株式会社
37	株式会社小島組	155	三菱重工業株式会社総合研究所
38	コベルコ建機株式会社	156	有限会社安食建設
39	株式会社コムワース	157	株式会社オノコム
40	株式会社近藤製作所	158	株式会社タスキ
41	株式会社サイエンス・クリエイト	159	株式会社ソミック石川
42	ザインエレクトロニクス株式会社	160	株式会社シンカー
43	株式会社GSユアサエナジー	161	日本ガイシ株式会社
44	株式会社システムクリエイト	162	株式会社センスタイムジャパン
45	株式会社システムハウス	163	株式会社ファームシップ
46	自然科学研究機構生理学研究所	164	WOTA株式会社
47	芝浦メカトロニクス株式会社	165	株式会社HACHIX
48	国立研究開発法人情報通信研究機構　未来ICT研究所　脳情報通信融合研究センター	166	株式会社豊橋バイオマスソリューションズ
49	SWCC株式会社	167	株式会社オージーケーカブト
50	新東工業株式会社	168	株式会社パワーウェーブ
51	スズキ株式会社	169	半田重工業株式会社
52	Studio velocity 一級建築士事務所	170	株式会社三恵シーアンドシー
53	有限会社スタヂオ・カタリスト	171	株式会社中神設計事務所
54	株式会社スペースクリエイション	172	住友ベークライト株式会社
55	住友重機械工業株式会社技術研究所	173	株式会社日産オートモーティブテクノロジー
56	住友電気工業株式会社	174	太陽誘電モバイルテクノロジー株式会社
57	住友電設株式会社	175	株式会社佐藤工務店
58	株式会社スリーディー	176	マツイ株式会社
59	株式会社設計組織アモルフ	177	豊橋鉄道株式会社
60	ソフトキューブ株式会社	178	株式会社ファーストスクリーニング
61	大三紙業株式会社	179	株式会社松尾製作所
62	大成建設株式会社　中部支店	180	株式会社Lirem
63	大成ロテック株式会社　機械技術センター	181	渡辺パイプ株式会社
64	大同特殊鋼株式会社	182	リバーフィールド株式会社
65	太平洋精工株式会社	183	アグリガスコム株式会社
66	大豊工業株式会社	184	株式会社Poetics
67	タツタ電線株式会社	185	中央製乳株式会社
68	田原市役所	186	東洋技研コンサルタント株式会社
69	日本工営都市空間株式会社	187	株式会社パートナーズ
70	株式会社地域計画連合	188	興和オプトロニクス株式会社
71	テクノホライゾン株式会社	189	金井ホールディングス株式会社
72	株式会社槌屋	190	大内新興化学工業株式会社　開発研究所
73	株式会社椿本チエイン	191	株式会社アーキプラン一級建築士事務所
74	dSPACE Japan株式会社	192	株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所
75	テイボー株式会社	193	株式会社ガゾウ
76	株式会社テクノスルガ・ラボ	194	山九株式会社
77	一般社団法人電線総合技術センター	195	インフィニオンテクノロジーズジャパン株式会社
78	株式会社デンソープレステック	196	富士フイルムソフトウェア株式会社
79	東海カーボン株式会社	197	株式会社富士プレス
80	株式会社東芝	198	サーラエナジー株式会社
81	東芝キャリア株式会社	199	森松工業株式会社
82	東芝テック株式会社	200	東芝インフラシステムズ株式会社
83	キオクシア株式会社四日市工場	201	東京製鐵株式会社
89	トピー工業株式会社豊橋製造所	207	株式会社プラネット
90	株式会社巴コーポレーション	208	ネポン株式会社
91	豊橋市役所	209	浜名エンジニアリング株式会社
92	中日本建設コンサルタント株式会社	210	株式会社あくしゅ
93	株式会社ナガラ	211	国立研究開発法人産業技術総合研究所
94	ニッカ株式会社	212	アリゾナ州立大学(Arizona State University)
95	日産自動車株式会社	213	カリアリ大学（University of Cagliari）
96	株式会社日水コン	214	インド工科大学（ Indian Institute of Technology）[IIT]
97	日本精工株式会社	215	ガジャマダ大学(Gadjah Mada University)[UGM]
98	日本電信電話株式会社	216	バンドン工科大学（Institut Teknologi Bandung）[ITB]
99	株式会社ニデック	217	マルチメディア・ヌサンタラ大学(University Multimedia Nusantara)[UMN]
100	日本板硝子株式会社　技術研究所	218	アンダラス大学(Andalas University)[UNAND]
101	国立研究開発法人日本原子力研究開発機構　核燃料サイクル工学研究所	219	ブリティッシュコロンビア大学(The University of British Columbia)[UBC]
102	一般社団法人日本建設機械施工協会　施工技術総合研究所	220	マドリード工科大学(Universidad Politécnica de Madrid)[UPM]
103	日本工営株式会社	221	MapQuestAsia Co., Ltd
104	NSW株式会社	222	ウボンタチャターニ大学（Ubon Ratchathani University)[UBU]
105	日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社	223	フラウンホーファー(Fraunhofer Institute for Computer Graphics Research IGD)
106	日本無線株式会社	224	オークランド大学(The University of Auckland)
107	株式会社ネットコム	225	東フィンランド大学(University of Eastern Finland)
108	国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構作物研究部門	226	フエ医科薬科大学(Hue University of Medicine amd Pharmacy)
109	株式会社野川建設	227	ミーニョ大学(University of Minho)
110	株式会社野口製作所	228	MINI-CIRCUITS TECHNOLOGIES (MALAYSIA) SDN. BHD.(Mini-Circuits)
111	ノックス電子株式会社	229	Toray Industries (Malaysia) Sdn. Bhd.
112	パイフォトニクス株式会社	230	M.E.I Project Engineers Sdn. Bhd.
113	公益社団法人東三河地域研究センター	231	Panasonic Automotive Systems Malaysia Sdn. Bhd.(PASMY)
114	株式会社プロテリアル	232	Minebea Electronics Motor (Malaysia) Sdn.Bhd.
115	トキコシステムソリューションズ株式会社	233	マレーシアサインズ大学(Universiti Sains Malaysia)[USM]
116	株式会社ヒミカ	234	マレーシア・ペルリス大学(Universiti Malaysia Perlis)
117	株式会社Faber Company	235	国立工科大学研究高等研究センター [CINVESTAVーIPN]
118	株式会社ファンテックス	236	国民大学(Kookmin University)[KMU]